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働く環境 ダイバーシティ、エクイティ&
インクルージョン(DE&I)

アステラスグループは、思いや行動を共にするための共通の価値観である「Astellas Way」を掲げ、
「患者志向 Patient Focus」
「主体性 Ownership」
「結果 Results」
「多様性 Openness」
「誠実 Integrity」
の5つのメッセージに集約しています。

Openness 心を開放すること
違いを受け入れ、活かし合う

これは、私たちアステラスのイノベーションの源泉の一つです。
私たちは一人ひとりの価値観、経験、キャリア・専門性、考え方、バックグラウンドが違い、誰一人として同じではないからこそ、その力を結集したときの可能性は無限大です。
多様な人材が率直で、時には厳しい議論を避けることなく、共通の目標のために突き進める組織を共に育むため2025年度までの中期経営計画である「経営計画2021*」では組織健全性目標を掲げ全社で取り組んでいます。
また、アステラスではダイバーシティ、エクイティ&インクルージョンは、社員のエンゲージメントを高め、イノベーションを創出するドライバーになると信じています。年に一回、グローバル・エンゲージメント・サーベイを実施し、グローバル全体と国、組織ごとの状況、傾向を把握し、適切にアクションを実施しすることで社員のエンゲージメント向上に努めています。特に日本では一人ひとりの違いを認めあう文化醸成の基盤となる「対話」をキーワードに、社員同士が繋がり悩みを共有し、共に考えるOpen Cafeなどにおいて「内省と対話」の機会を定期的に設けています。
私たちは、全ての社員の多様性を尊重しながら、イノベーションと新たな価値を生み出し、世界の人々の健康に貢献します。
*詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。
https://www.astellas.com/jp/investors/strategic-plan

  • ジェンダー平等

    アステラスで働く全ての社員がいきいきとやりがいを持って、ジェンダーに関わらず活躍できる環境を目指します。また、ワークとライフを充実させ、社員一人ひとりの人生を豊かなものとし、個人と組織が共に成長できる組織文化を育みます。
    制度面では、結婚時同居支援制度、勤務地限定制度、法定を上回る育児休業、育児短時間勤務や有給による男性社員用の育児休暇制度などを充実させています。イントラネットでの情報の拡充やイベントでの周知により、利用しやすい環境を整えています。
    企業文化醸成においては、社員同士のネットワークを広げる機会として「Open Cafe」をオンラインと対面開催を併用して実施しています。誰でもが気軽に参加し、悩みの共有やロールモデルとの出会い、キャリアを考えるきっかけ作りの「場」を定期的に開いています。経営トップも参加し一緒により良くするよう取り組んでいます。

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  • グローバル

    アステラスは、世界70カ国以上でビジネスを展開しており、多様な人材がいきいきと活躍できる環境の整備に取り組んでいます。具体的には、「グローバル適所適材」実現のため、評価・報酬・採用・人材開発など、タレントマネジメントのプロセスを全世界で統合しています。また、グローバル一体となって組織のポテンシャルを最大化し、イノベーションを創出できる企業文化を醸成するため、組織健全性目標*を経営計画2021の中で設定しています。私たちは、グローバルな視点で、更にイノベーティブな組織へと変革することを目指します。
    *詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。
    https://www.astellas.com/jp/about/csp2021-goals

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  • LGBTQ+

    アステラスは社員の「ありのままの姿」を大切にしています。性別、性的指向、性自認など、多様なセクシュアリティを尊重し、すべての社員が安心して本来の自分らしさを発揮し、イノベーションを生み出すための環境を整え、文化の醸成に取り組んでいます。
    例えば、LGBTQ+について理解を深めるワークショップの開催や、当事者である社員が登壇するパネルディスカッションを開催することで、理解促進に努めています。また、2022年度のグローバル・エンゲージメント・サーベイから、性的指向や性自認(SOGI)の選択肢を拡充させ、多様なセクシュアリティを尊重すると共に、LGBTQ+当事者の社員のエンゲージメントを把握し、必要なアクションを取れるようにしています。

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  • 障がい

    アステラスでは、人種・国籍・性別・年齢・障がいの有無に関係なく、誰もがいきいきと働ける職場の実現を目指しています。障がいのある方においては、その能力や適性に応じて、活躍できるよう各種制度や就労環境の整備を行いながら、機会均等かつ公正な雇用の実現とともに障がい者雇用の促進に努めています。現在、約100名の障がいのある社員が、それぞれの特性を生かしながら、本社、研究所、生産工場など様々な部署で活躍しています。

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